船舶における省エネルギー・低環境負荷技術の開発動向と展望

第1部 海運におけるGHG規制動向 及び船舶維新プロジェクトを初めとする商船三井の取り組みについて

(2011年12月14日 13:00～14:30)

　地球温暖化防止の取り組みとして国際海運業界では、他産業に先んじてIMOを通じ、温室効果ガス削減策が議論されており、先日もEEDI規制の枠組みが決定されました。 　まさに環境新時代を迎えている、商船三井の「船舶維新」プロジェクトをはじめとした環境負荷低減に向けた、積極的かつ継続的な取り組みをご紹介します。

1. 外航海運業が環境戦略に取り組む背景
2. 海運と環境
   1. 当面の環境問題
   2. 燃料消費によるCO2排出量
   3. 国際海運から排出されるCO2排出削減
   4. 外航海運のGHG削減に関するIMOでの取り組み
3. 商船三井の取り組み
   1. 商船三井の中期経営計画「GEAR UP! MOL」
   2. 商船三井の安全運航強化
   3. 商船三井の環境戦略
4. 船舶維新プロジェクトISHIN船シリーズの紹介
   1. 商船三井のこれまでの技術開発の取り組み
   2. ISHIN-I (自動車専用船)
   3. ISHIN-II (フェリー)
   4. ISHIN-III (大型鉄鉱石専用船)
5. ISHIN船要素技術の取り組み状況
6. ゼロエミッション船

第2部 内航海運向け電気推進システム技術と今後の利用

(2011年12月14日 14:40～16:10)

　平成17年度から国のスーパーエコシップ建造促進の施策により、従来、客船や海洋調査船などの特殊用途の船舶にしか採用されなかった電気推進システムが、運航経済性を重視する内航海運向けに多数採用される様になった。 　電気推進化により、従来の船舶では考えられなかった省エネ船型が採用され、CO2やNOxなどの環境負荷低減に貢献できたほか、推進プラントの二重化や操船が容易になることから、運航信頼性を高めることができた。 　また、船内で消費される推進用エネルギーと、船内の生活用電源や荷役機械駆動用エネルギーを電気による一元管理を行うことで、無駄なエネルギー消費を低減することが可能となった。 　今後、陸域において脱化石燃料利用が進み電力供給源が多様化する中で、太陽光などの自然エネルギー利用やバッテリー利用による船外からの電力供給を受けることなど電気推進システムの新しいニーズが期待されている。 　これら、海運分野における電気推進システム技術利用の実態と今後の利用について説明する。

1. 電気推進船の概要
   1. 電気推進システムの基本構成
   2. 従来の電気推進船
   3. 電気推進船の特長
   4. 電気推進船の課題
2. 内航電気推進船について
   1. 内航電気推進船の概念設計
   2. 省エネ技術
   3. インバータ制御モータ
   4. 船内動力の一元化
   5. 内航電気推進船の成果
3. 今後の船舶技術への利用
   1. 海運における環境規制
   2. 電気推進システムの新たな展開
      • 舶用発電機燃料の多様化
      • 燃料電池の利用
   3. 新しい電気エネルギー利用形態
      • 陸上電源の利用
      • 再生可能エネルギーの利用
   4. 高性能バッテリーの利用
      • プラグイン電気推進船
      • ハイブリッド電源システム
4. まとめ