本セミナーでは、製薬企業での豊富な経験を持つ講師が、バリデーションで求められる資料・データの作成や留意点と、効率の良い具体的なバリデーション作業方法について詳解いたします。
日時
- 2020年9月23日 10時00分〜 2020年9月23日 16時30分
開催予定
プログラム
バリデーション基準の冒頭に、「GMP省令に規定するバリデーションについては、品質リスクを考慮し実施すること。」と記載されている。リスクベースの考え方により、バリデーション実施項目が削減された。従来バリデーション作業には、膨大なヒト、モノ、時間を費やした。この講座で効率の良い、具体的なバリデーション作業方法を取得して頂き、法規・ガイドラインに従うだけでなく、品質を重視したクオリティカルチャーを高めて頂きたい。 バリデーションで求められる資料・データの作成や留意点について演者の実務経験に基づいて具体的に解説します。
- GMPで求められることとは?
- なぜ、GMPが必要か?
- GMPが必要な理由
- 品質確保のためすべきこと
- GMPの書類体系
- 省令の位置づけ
- 関連法令
- バリデーション作業が必要とされている背景
- バリデーションの種類
- いつバリデーションを実施するのか?
- GEPとGMP
- バリデーションへの取り組み
- バリデーションの文書化
- リスクに応じたバリデーション
- バリデーションの流れ
- 目的
- 対象
- 定義
- バリデーションマスタープランとは
- バリデーションの流れ
- プロセスバリデーション
- 予測的バリデーションの実施方法
- コンカレントバリデーションの実施方法
- バリデーション実施手順例
- 再バリデーション
- 必要書類の解説及び具体的な事例
- URS
- FAT
- SAT
- DQ
- IQ
- OQ
- PQ
- PV
- 社内書類の整備
- キャリブレーションの具体的な実施方法
- キャリブレーションの定義
- キャリブレーション実施方法
- キャリブレーションの精度
- キャリブレーション実施時期
- キャリブレーション実施手順
- 洗浄バリデーションの具体的な実施方法
- 洗浄バリデーションの目的
- 洗浄バリデーションの範囲
- 洗浄バリデーションをいつ実施する
- 洗浄バリデーションのポイント
- グルーピング
- ワーストケース
- 許容残留値の設定
- 0.1%法
- 10ppm法
- 目視100μg法
- ADI法
- ADE法
- 検出限界以下
- サンプリング方法の選定
- 分析方法
- 洗浄バリデーションプロセス
- まとめ
- 空調システムのバリデーションの具体的な実施方法
- URS
- DQ
- IQ
- OQ
- PQ
- 包装工程のバリデーション
- 包装工程の重要品質確認項目とは?
- リスクの確認:インパクト・アセスメント (影響評価) の実施例
- 包装機械の新規導入時に必要なバリデーション関連 の書類と事例
- URS
- DQ
- IQ
- OQ
- GMPのバリデーションの考え方とその実際について
- バリデーション実務のポイント
- GMPバリデーションの考え方
- 製造支援システムのバリデーション
- バリデーション実施例
- 質疑応答
会場
受講料
- 1名様: 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
- 複数名: 25,000円(税別) / 27,500円(税込)
案内割引・複数名同時申込割引について
R&D支援センターからの案内登録をご希望の方は、割引特典を受けられます。
案内および割引をご希望される方は、お申込みの際、「案内の希望 (割引適用)」の欄から案内方法をご選択ください。
複数名で同時に申込いただいた場合、1名様につき 25,000円(税別) / 27,500円(税込) で受講いただけます。
- R&D支援センターからの案内を希望する方
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 75,000円(税別) / 82,500円(税込)
- R&D支援センターからの案内を希望しない方
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 100,000円(税別) / 110,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 150,000円(税別) / 165,000円(税込)
アカデミック割引
- 1名様あたり 10,000円(税別) / 11,000円(税込)
お申し込みの際、通信欄に「アカデミック割引」の記載をお願いいたします。
学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院の学生に限ります。
教職員や研究員、企業に在籍されている学生には適用されません。
また、当日学生証をご持参ください。