本セミナーでは、ノイズの基礎を理解していただいた上で、実際編として応用が効くように、回路実装設計における重要なポイントや見落としやすい留意点をわかりやすく解説いたします。
日時
- 2020年8月6日 10時30分〜 2020年8月6日 16時30分
開催予定
プログラム
電子機器のノイズ問題に対して、電磁界解析や実験などで得られた対策手法、ノウハウ、ルールなどが蓄積されてきています。それでも、出荷段階でEMC規格をクリヤできず、苦しむこともあります。この中には、以前は効果があったのに、今回は思うようにいかなかったということもあります。 このような事態にならないためには、ノイズ問題のメカニズムをきちんと理解し、機器個別に対応した設計を行う必要があります。 本講座では、始めに、基礎編として一般論を整理します。次に、実際編として、応用が効くように回路実装設計における重要なポイント、及び、見落としやすいことなどを重点に、わかりやすく解説します。
- 電子機器のEMC問題と規格の概要
- 電子機器から見たEMC問題
- EMC規格の構成
- EMI (エミッション) 規格の概要
- EMS (イミュニティ) 規格の概要
- EMC規格 クリヤが難しい規格は?
- EMC対策 3つの基本的な考え方
- 全方位、全周波数領域で配慮 – もぐらたたきにならないために
- エネルギーの流れ:ノイズ発生の上流側で配慮 – 効果的な対策のために
- 機器開発のステップ:開発工程の上流で配慮 – 開発コスト、期間の最小化のために
- 閑話休題:EMI (エミッション) 対策とEMS (イミュニティ) 対策は共通で考えられるか
- EMC対策の中心はプリント基板の回路実装設計
- なぜ、プリント基板の回路実装設計が重要なのか
- プリント基板で起きる3つのノイズ – SI、PI、EMI
- 最も厄介なEMIノイズ 発生源で対策するのが基本
- ノイズ対策の階層と考え方
- 前準備:回路実装設計のために必要な電磁気・伝送回路の基礎
- 回路実装設計のために必要な理論
- 回路図を見て思いこまないために
- デジタル回路特有の電磁界
- 分布定数回路の振舞い
- 意図せずアンテナになってしまうもの – アンテナモデルと放射
- 基礎編:回路実装設計にとって必須となる8つの基本ルール
- 電子回路を構成する3要素
- デバイスの選択と実装設計
- 閑話休題:車載マイコンは、どこまで、EMCへ配慮がされているか
- 配線への配慮
- グラウンド系の強化閑話休題:悩ましいグラウンド設計
- 実際編:機器実装設計における留意点
- プリント基板周辺の金属板の影響
- 接続ケーブルの影響
- 実際編:基本ルールはどこまで有効か – 実験基板による基本ルールの検証
- 実験基板とパラメータ
- パラメータの影響分析
- デバイスの影響
- 層構成の影響
- 電源層分割の影響
- ビアの影響
- パラメータの影響のまとめ
- 実際編:万能ではない基本ルール その限界と留意点
- 基本ルールの限界
- 放射特性を決めるメカニズム
- 知っておきたい基本ルールの意義と留意点
- まとめ
受講料
- 1名様: 40,000円(税別) / 44,000円(税込)
- 複数名: 18,000円(税別) / 19,800円(税込)
ライブ配信セミナーの受講について
- 本セミナーは、ビデオ会議ツール「Zoom」を使ったライブ配信セミナーとなります。
- お申し込み前に、 視聴環境 をご確認いただき、 ミーティングテスト にて動作確認をお願いいたします。
- 受講中の録音・撮影等は、固くお断りいたします。
案内割引・複数名同時申込割引について
シーエムシーリサーチからの案内をご希望の方は、割引特典を受けられます。
また、2名以上同時申込で全員案内登録をしていただいた場合、1名様あたり半額の 18,000円(税別) / 19,800円(税込)となります。
- Eメール案内を希望する方
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 36,000円(税別) / 39,600円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 36,000円(税別) / 39,600円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 54,000円(税別) / 59,400円(税込)
- Eメール案内を希望しない方
- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 40,000円(税別) / 44,000円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 80,000円(税別) / 88,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 120,000円(税別) / 132,000円(税込)
アカデミック割引
- 1名様あたり 24,000円(税別) / 26,400円(税込)
学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院の教員、学生に限ります。