日時
- 2020年5月28日 13時30分〜 2020年5月28日 16時30分
プログラム
5G、iPhone11、キーレスエントリーのリレーアタック対策、自動運転用レーダー、地中レーダー、医療応用などへの超広帯域 (Ultra Wide Band; UWB) 無線の導入が国内外で沸騰している。その理由に、マイクロ波帯UWB によるAppleのUWBチップ利用AireDrop、ミリ波帯UWBによる衝突防止レーダーなどの市場拡大、電波法の改正による、元々超高速伝送、超高精度測距測位、情報セキュリティなどのUWB無線の他では達成できない利点が再認識されている。技術だけでなく国際標準化によるビジネス面での好機である。 本講座では、UWB無線の最新のビジネスチャンスに焦点を絞り、UWB無線の新規技術、電波法改正、標準化更新、新規ビジネス創生の全貌を詳細に解説する。受講者には、UWB無線の第一人者と自負する講師が、講座後のビジネスコンサルテーションの機会を提供する。 iPhone, Smart Phone、Keyless EntryなどのIoT家電のUWBチップ応用による独自サービス開発と国際標準化による超高速超高信頼データ伝送、超高分解能測位測距などの新たな世界市場でビジネスを企画する研究開発、技術営業・自動車メーカ、カーエレクトロニクスのTier1,2,3などの、UWBの衝突防止レーダー、遠隔自動車モニタリング・遠隔制御、車内無線ネットワークなどの自動車応用分野の研究開発、技術営業・ヘルスケア・医療機器の高信頼化、高機能化を研究開発、製造販売する医療機器メーカやその部品・センサ・モジュールを供給するベンダー・UWB技術に関する電波法に関わるARIB、総務省電波行政関連部署の技術職、キャリア、各社技術適合証明やレギュレーション担当者・道路 (NEXCO) 、橋梁、ビル (ゼネコン) 、線路 (電鉄) および、それらのメインテナンスに関わる公共機関、下請け事業者・ドローン、運送事業者専門技術者よりも、技術営業、新規ビジネス発掘担当、5Gや4k・8kテレビビジネス、医療や自動車・カーエレクトロニクスに何とか参加する意欲のある新規参入者に是非、受講いただきたい。もちろん、技術者には更なる高みを目指す方向性や解決すべき技術課題など、研究開発のネタを提供します。
- なぜ、また超広帯域 (Ultra Wide Band;UWB) 無線?
- なぜ、iPhone11、キーレスエントリー、カーレーダー他に採用・公開情報の裏にある本当の理由とは。
- 今こそ、UWB無線のビジネスチャンスは?
- UWB無線の原理や利欠点の本質を理解し、新たな応用、新規ビジネス
- UWB無線の電波法改正による新局面
- 屋外応用への突破口。諸外国との共通性と特異性がビジネスチャンス
- UWB無線に関連する国際標準化動向、どこがビジネスチャンスとしてどこが目をつけているのか?
- 世界動向、特に大手がUWBを採用する理由と、寡占化か標準化か?
- UWB無線でビジネスの切り札となる技術
- なぜ、今までブレークしなかったかの理由と、そのブレークスルーは?
- UWB無線を大量導入するためのデバイス、モジュール、アンテナのベンダーは?
- Tier1以外にもTier2,3にビジネスチャンスはある。
- UWB無線の物理層を前提にしたLayer1,2,3とAI/データサイエンスのユニバーサルプラットフォーム
- 入手可能なUWBチップ、モジュールは?
- 各機能・性能・用途に応じたUWBチップおよび、開発用モジュール、開発ソフト、UWBアンテナなど
- 医療、自動車、インフラ、流通、エネルギー、防災、スポーツの他業種のコア技術、コア特許
- 多様な応用、ユースケースに共通なコア技術と特許、サプライ・サービスチェーン (リスク分散・利益分配)
- 日本国内、欧州、北米、東アジア、東南アジア、中東、アフリカ、南米、スカンジナビアのビジネスオポチュニティ、新規ビジネス戦略
- 先進国用ばかりでなく、途上国ならではのニーズ、廉価超多数導入など。
- UWB無線のビジネスコンサル致します。先読み。
- 5G、キーレスエントリーから、工場IoT、医療BANなどなど、次は何? 次の次は?
受講料
- 1名様: 44,000円(税別) / 48,400円(税込)
案内割引について
シーエムシーリサーチからの案内をご希望の方は、割引特典を受けられます。
- Eメール案内を希望する方 : 1名で 35,000円(税別) / 38,500円(税込)
- Eメール案内を希望しない方 : 1名で 44,000円(税別) / 48,400円(税込)
アカデミック割引
- 1名様あたり 24,000円(税別) / 26,400円(税込)
学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院の教員、学生に限ります。