本セミナーは、押出成形を基礎から解説し、装置・プロセス条件の設定、樹脂特性と成形への影響、不良の原因と対策について詳解いたします。
過去のセミナーで多く寄せられた質問を元にプログラムを構成しております。
日時
- 2020年3月31日 10時00分〜 2020年3月31日 17時00分
開催予定
プログラム
- 押出成形に関する基礎知識
- 材料特性
- Q1 押出成形に関係する樹脂特性は何か?
- Q2 分子量 (平均分子量) 、分子構造は押出成形性にどのように影響するか?
- Q3 非晶性樹脂と結晶性樹脂の違いは何か?
- Q4 MFR、溶融粘度、分子量の間の関係は?
- Q5 溶融張力の測定法は?
- Q6 溶融張力とMFRの関係は?
- Q7 押出成形材料の形態は?
- Q8 溶融樹脂から発生するガスにはどのようなものがあるか?
- 押出成形特性
- Q9 押出成形はどのような工程からなるか?
- Q10 溶融粘度とは?
- Q11 せん断粘度の測定法は?
- Q12 伸張粘度の測定法は?
- Q13 ドローダウン性の測定法は?
- Q14 押出機にはどんな種類があるか?
- Q15 スクリュの形状は?
- Q16 スクリュにおけるせん断熱発生に影響する因子は?
- Q17 押出成形装置にはどんな種類があるか?
- 材料特性
- 押出成形現象
- Q18 押出成形をする上で、必ず押さえなければならない点?
- Q19 押出成形で成形しにくい製品形状は?
- Q20 異形押出で、特に注意することは?
- Q21 押出成形のし易さ、難しさはどうやって決まるか?
- Q22 樹脂の比容積、圧力、温度 の関係は?
- Q23 スウェリング (ダイスウェル) とは?
- Q24 スウェル比に与える影響因子は何か?
- Q25 メルトフラクチャー、シャークスキンとは?
- Q26 配向のメカニズムとは?
- Q27 ドローレゾナンスとは?
- Q28 残留ひずみ、そり、変形の発生メカニズム?
- Q29 残留ひずみは製品品質のどのように影響するか?
- Q30 残留ひずみの測定法は?
- 加工条件の最適化
- Q31 樹脂はどんなふうに溶けるか?
- Q32 ホッパーからの落下量に影響する因子は?
- Q33 スクリュの食い込みに影響する因子は?
- Q34 予備乾燥はどんな場合に必要か?
- Q35 予備乾燥の方法は?
- Q36 シリンダ、スクリュにおけるせん断熱の制御法は?
- Q37 スクリュで均一に混練するポイントは?
- Q38 スクリュの輸送推進力を決める因子は?
- Q39 正しい脱気の進め方は?
- Q40 ダイ押出後の冷却法は?
- Q41 ダイ圧制御のポイントは?
- Q42 ダイ温度制御のポイントは?
- Q43 安定した供給を行うためのポイントはa?
- Q44 賦形工程の注意点は?
- Q45 冷却時の温度むらを防ぐには?
- トラブル対策
- Q46 溶融樹脂のドローダウンを防ぐには?
- Q47 ドローレゾナンスを防止するには?
- Q48 サージング (脈動) を防ぐには?
- Q49 ダイラインを防ぐには?
- Q50 残留ひずみ (冷却ひずみ) を低減するには?
- Q51 フッシュアイを防ぐには?
- Q52 ギヤマークを防ぐには?
- Q53 メヤニを防ぐには?
- Q54 粘着・剥離マークを防ぐには?
- Q55 光学ひずみを防ぐには?
- Q56 そりを防ぐには?
- Q57 ブリードを防ぐには?
- Q58 異物混入を防ぐには?
- Q59 ウェルドライン (スパイダーマーク、融着ライン) の発生を防ぐには?
- Q60 成形品の変色を防ぐには?
- Q61 表面光沢をよくするには?
- Q62 メルトフラクチャー (シャークスキン) を防ぐには?
- Q63 気泡不良を防ぐには?
- 質疑応答
会場
受講料
- 1名様: 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
- 複数名: 45,000円(税別) / 49,500円(税込)
複数名同時受講割引について
- 2名様以上でお申込みの場合、
1名あたり 45,000円(税別) / 49,500円(税込) で受講いただけます。- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 90,000円(税別) / 99,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 135,000円(税別) / 148,500円(税込)
- 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
- 他の割引は併用できません。
アカデミック割引
- 1名様あたり 30,000円(税別) / 33,000円(税込)
学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院の教員、学生に限ります。