研究開発テーマ、プロジェクトにおける費用対効果の数値化とその算出法

再開催を依頼する / 関連するセミナー・出版物を探す
会場 開催

本セミナーでは、研究開発テーマ・プロジェクトの費用対効果の数値化・算出方法について基礎から解説いたします。
客観的、説得力のある数字の作り方、経営層が納得するデータの揃え方、根拠の示し方について詳解いたします。

日時

開催予定

プログラム

第1部. 研究開発テーマ評価の考え方と実践

~イノベーション型テーマの費用対効果の現状と課題~

(2020年2月14日 10:00〜11:30)

 不確実な未来のなかで、将来の事業性を考えた研究開発テーマ選定・評価はどうすればよいか?昨今のイノベーションの必要性・重要性に対応して企業の研究開発部門の事業貢献に対する期待は益々大きくなってきています。しかし、特に不確実性の高いイノベーションを伴うテーマの価値評価、費用対効果の考え方はまだまだ大きな課題として残っているといえます。  本講演では、研究開発テーマの選定と評価を「目的」と「時間軸」に区分し、選定と評価の考え方を整理します。次に、企業で実際に使われている各種評価法を分類・整理していく実践的な考え方を紹介します。

【講演項目】

  1. これまでの研究開発テーマ評価はなぜ可視化できないのか?
    1. 評価を可視化させるために知っておくこと
    2. テーマの区分:目的、対象と進捗ステージ
    3. 研究開発資金の性格と企業価値の向上
  2. 研究開発テーマ評価の基礎的考え方とMOTの方法論
    1. 経営側から見たR&Dへの期待変化と対応
    2. イノベーションのプロセスと評価の重要性
    3. 研究開発評価における費用対効果の考え方
  3. 未来の価値をどう算出し、実践に役立たせるか?
    1. 選定・評価法の内容整理と適用範囲への考え方
    2. 定性的、定量的な方法と可視化の実践的なまとめ
    3. R&Dの投資判断をどのように分類・整理して活かすか

第2部. 研究開発の売上への貢献度の算出

(2020年2月14日 12:15〜13:45)

 昨今、アベノミクスによる経済状況の持ち直し、将来の見通しの不確実性の減少、企業の投資意欲の増大などの傾向が見えることから、より一層の成長戦略の実現が待望されている。最近の円安傾向、原油価格の下落、株式市場の不安定化によって、市場は不確定な要素が増加している。世界を見てみると、中国の景気減速、米国の保護貿易、ロシアなど資源国の景気低迷など様々な不確定要素がみられる。これらを踏まえて、企業にとって、財務体質の強化、コスト経営など経費・原価の低減、さらに各企業の経営課題の解決、成長戦略の実施が急務となっている。成長戦略については、企業の収益性の確保、売り上げの増大等の目標は明確にできるが、その実施計画を提示できるまでに至っていない。成長戦略では、企業の収益性の確保、売り上げの増大等の目標を達成するために、研究開発の多角的な成果が、期待されている。特に、研究開発テーマ/プロジェクトの収益への貢献が求められている。そこで、中期・長期の研究開発テーマ/プロジェクトの費用対効果、技術ポートフォリオ、技術ロードマップが主要な要素となる。  本講演では、技術への効率的な投資に資する費用対効果の算出方法ついて概説し、実際の算出方法を取得する。その結果、技術戦略策定の多角化・見える化により、技術出身及び文科系出身の経営層にとって、技術経営という視点で、納得性のある技術の評価が実現できる。

  1. 研究開発とは
    1. 課題認識と貢献の構造
    2. 研究開発費の位置付け
    3. 研究開発の評価
  2. 「研究開発テーマ/プロジェクトの費用対効果の考え方」
    1. 研究開発での収益と費用の考え方
    2. 研究開発の売上への貢献度の算出
    3. 技術の費用対効果の計画と実施
    4. 技術の生産性指標を用いた費用対効果
    5. 売上を商品機能に配賦した費用対効果
    6. 中期計画・長期計画における費用対効果の考え方

第3部. 市場価値算定における 相対的なシェア算定、外部要因の考え方

(2020年2月14日 14:00〜15:30)

  1. 社会経済の無形資産価値化
    1. 経済社会の無形資産価値化と企業収益
    2. 産業構造のサービス産業化
  2. 次世代の産業とは
  3. 無形資産価値時代の価値評価

会場

株式会社 技術情報協会
141-0031 東京都 品川区 西五反田2-29-5
株式会社 技術情報協会の地図

受講料

複数名同時受講割引について

アカデミック割引

学校教育法にて規定された国、地方公共団体、および学校法人格を有する大学、大学院の教員、学生に限ります。