研究開発部門を対象としたパテントマップの基礎講座

現在、企業が事業で勝ちつづけていくには知財は不可欠であり、知財部門だけでなく、研究開発部門においても知財のマインドが必要になってきています。 　研究開発を進めるにも他社の特許の影響を受けることから、自由な研究開発を行っていくためにも自社だけでなく他社の特許状況を知るべく研究開発部門がパテントマップの作成・分析を行えることは大変有効です。 　そこで、研究開発部門の方達が知財戦略に適ったパテントマップの作成・分析ができるよう、パテントマップや特許情報の基本的な事項を知ってもらい、知財戦略における研究開発部門の役割を認識してもらった上で、パテントマップの作成・分析の方法を解説していきます。

1. パテントマップの概要
   1. パテントマップの例
   2. パテントマップの種類
      • 目的に応じたマップの選定
      • 研究開発者におすすめのマップ
2. 特許情報について
   1. 特許明細書の種類
      • 公開公報、公表公報、再公表公報とは何か?
   2. 特許明細書に記載されている情報
      • 明細書、特許請求の範囲、要約書とは何か?
   3. 特許分類について
      • IPC、FI、Fタームとは何か
   4. 特許検索について
      • J – PlatPatの使い方
      • その他の特許検索ツール
   5. 研究開発者が知っておくべき特許情報
3. 知財戦略について
   1. 知財経営とは
   2. 特許権の本質とは
   3. 三位一体の活動における研究開発部門の役割
   4. 研究開発における知財戦略
4. パテントマップの作成・分析
   1. 目的の設定
   2. データ収集 (特許調査)
   3. マップ化作業
   4. パテントマップの注意点
   5. パテントマップをどう読み、判断するか?