日時
- 2015年4月2日 10時30分〜 2015年4月2日 16時00分
プログラム
第1部 マイクロ波方式におけるワイヤレス給電技術の理論・応用と開発動向
(2015年4月2日 10:30〜12:00)
ワイヤレス給電は近年注目を浴びている技術の一つであるが、期待が先行し、理論的・技術的にできること、できないことが把握されていない。 本講演では特に電磁波 (マイクロ波) を用いたワイヤレス給電の理論と応用に関して基本を説明し、理論的得失を踏まえた上で考えられる応用を紹介する。また、世界の実用化、標準化の最新情報を紹介し、我々が今後取るべき方策について説明する。
- はじめに
- マイクロ波方式ワイヤレス給電の理論と応用
- マイクロ波方式と他方式との違い
- マイクロ波方式の理論
- マイクロ波方式の応用
- 国内・世界の非接触給電の実用化・標準化の最新動向
- 世界での研究動向
- 国内での研究動向
- 京都大学での研究動向
- マグネトロンを用いた高効率安価な送電システム
- フェーズドアレーを用いた高精度ビームフォーミング技術
- マイクロ波受電素子 (レクテナ) の高効率化・小型化、研究開発
- まとめ~マイクロ波式非接触給電の展望~
- 質疑応答・個別質問・名刺交換
第2部 フェーズドアレイの小型化,薄型化動向と将来展望
(2015年4月2日 12:45〜14:15)
はじめに弊社の事業内容についてご紹介した後、初期のフェーズドアレイアンテナを幾つか示し、それらを小型・薄型化するための各要素技術や取組みについて説明する。そして更なる小型・薄型化への構想を述べる。
- 初期のフェーズドアレイアンテナ例
- 機械式
- 電子制御方式
- 小型・薄型化のための取組み~給電回路の要素技術を中心に~
- 更なる小型化への展望
- 質疑応答・個別質問・名刺交換
第3部 シート媒体を使ったマイクロ波非接触給電技術
(2015年4月2日 14:30〜16:00)
マイクロ波無線電力伝送は一般的に電波受信型ワイヤレス送電と呼ばれており、 低い周波数を使用している電磁誘導型と電場・磁場共鳴型ワイヤレス給電と比べて、高速な信号伝送が可能であるとともに、受電カプラの位置ずれにも対応できる。 一方、シート媒体を使ったマイクロ波無線電力伝送は近接場給電を行っているため、 伝送距離は短いが、マイクロ波をシート媒体に閉じ込めていることから、空間への電磁波漏洩が極めて少なく、高安全性と利便性を兼ね備えており、広範な分野での活用が期待できる。本技術は面で構成する伝送媒体を用いることにより、 高速・広帯域な通通信と電源供給の両方を同時に行うことが可能なものである。 特に、表面、床、壁、服などといった人間・機械・環境の接する界面がネットワークとして機能するため、「サーフェイスLAN」という今までにない通信形態と通信領域の提供が可能となる。 近年様々な携帯端末や各種家電機器がワイヤレスで電源供給される技術が注目され、その期待も高まっている。ワイヤレス給電方法として様々な伝送形態が検討されており、その伝送距離も遥か宇宙からの数万kmから近傍の数mmまで様々なスケールのシステムが提案されている。シート媒体を使った非接触給電技術は二次元伝播するマイクロ波を通信シートに閉じ込め、カプラがそこに電磁近接接合することにより、通信と電力供給を行っている。本講演はシート媒体を使ったマイクロ波非接触給電技術とその取り組みについて紹介するとともに、その開発と応用の最新動向を、具体例を示しながら分かり易く解説する。
- シート媒体を使ったマイクロ波非接触給電技術の基本原理
- シート媒体の構造と各種カプラ
- 載せるだけ!電源とデータのやりとりができる自由なシート媒体通信
- シート媒体を使ったマイクロ波非接触給電の基本形態
- シート媒体に置くだけ、どこでも電源供給
- 多点入力の位相制御による電力伝送
- 両面メッシュシート媒体を使った電力伝送システム
- 柔軟シート状媒体を用いた無拘束な生体信号計測システム
- シート媒体を使ったマイクロ波非接触給電技術の展望
- 質疑応答・個別質問・名刺交換
会場
受講料
- 1名様: 55,000円(税別) / 60,500円(税込)
- 複数名: 50,000円(税別) / 55,000円(税込)
複数名同時受講割引について
- 2名様以上でお申込みの場合、
1名あたり 50,000円(税別) / 54,000円(税込) で受講いただけます。- 1名様でお申し込みの場合 : 1名で 55,000円(税別) / 59,400円(税込)
- 2名様でお申し込みの場合 : 2名で 100,000円(税別) / 108,000円(税込)
- 3名様でお申し込みの場合 : 3名で 150,000円(税別) / 162,000円(税込)
- 同一法人内による複数名同時申込みのみ適用いたします。
- 受講券、請求書は、代表者にご郵送いたします。
- 他の割引は併用できません。