(2015年2月21日 13:00〜13:15)
(2015年2月21日 13:15〜13:55)
(2015年10月1日 14:20〜15:05)
医療事故・事件が起きた場合には、医療機関や医療者としては、多面的な対処が要請されます。第一に、患者・家族への誠実な対応が必要 です。しかし、具体的に何を どのような要領で行えばよいのでしょうか、逆に、どんなことをしてはいけないのでしょうか。さらに、警察 やメディアへの対応も深刻な問題です。そして、これらへの総合対処のためのツールとして、院内事故調査委員会の活用にも習熟しておき たいものです。新しい医療事故調査制度の施行と絡めつつ、医療機関や医療者の実際的な対処方法について講義します。(2015年10月1日 15:25〜16:10)
近年、医療の進歩はめざましく、新しい検査や治療が次々と臨床現場に入ってくるようになった。また、日本は高齢化が進み、世界最高水準の高齢化率となっている。医療が進歩し社会的環境が変化してきているなかで、医療チームが患者・家族に対してどのように安全な入院治療を提供していくか、従前の方法では人的にも物的にも困難な状況になってきている。このような直面している課題に対し、当院では、院内IT化事業を強力に推し進め、専門職がチームの中で安心して力を発揮できるよう病院運営の改善に取組んできた。(2015年10月1日 16:15〜17:00)
社会はさまざまな部分社会システムによって構成されている。それぞれの部分社会の作動は、それぞれの部分社会に共通する予期に従う。規範的予期では、違背に対し、内的確信・制裁手段・合意によって規範を堅持しようとする。認知的予期では、違背を受けた状況において 、予期変更の方向を十分かつ明確に決められるという予期を自己の支えとする。法システムは前者、医学・医療システムは後者に属する。 日本医療機能評価機構の医療事故情報収集等事業は、同じ機構の産科医療保障制度が規範に偏っているのに対し、事実の観察に主眼が置か れている。