(2015年1月28日 13:00〜14:10)
いつでもどこでもブロードバンドにつながり、情報を収集することができるスマートフォンの普及に伴い、消費者のニュースや映像の閲覧行動が変化している。そこで、本講演ではまず、弊社の自主研究調査等を元に分析した消費者のメディア利用の態様と変化について説明する。そして、その変化に対して、放送・映画・新聞などの各事業者がどのように対応しているか紹介する。多くの事業者は変化に対応するために、動画配信サービスを放送など他の事業に有効に活用することで、会社全体を成長させるというシナリオを描いているように見受けられる。つまり、動画配信サービスは、各事業者の将来を決める試金石となっている。 そこで、本講演の後半部では、特に動画配信市場について注目し、海外事例なども紹介しながら、現状の市場動向と今後の見通しについて考察する。(2015年1月28日 14:25〜15:35)
ブロードバンド環境と繋がる端末が増えることで、生活者を取り巻くメディア環境は大きく変化している。特に、スマートフォンやタブレット端末のようなモバイル端末が幅広い世代で普及することで、中高齢世帯も含めた生活者の情報消費スタイルにも変化を与え始めている。2015年の映像サービス市場にフォーカスを当てると、海外OTT事業者の参入や地上波民放による見逃し配信の取り組み、光卸と映像サービスの組み合わせサービスを提供する非映像事業者の参入など、高品質・安価なサービスを展開する事業者の参入が予想される。多チャンネル業界はこれらの変化に対応して新たな取り組みを進めつつある。本講演では、海外動向なども紹介しながら、多チャンネル業界を取り巻く動向とともに、業界の今後の見通しについて考察する。(2015年1月28日 15:50〜17:00)
放送・メディア産業の成熟化、スマートフォン普及による構造変化、海外からの事業者参入など、国内放送・メディア産業の置かれた現状は厳しいものと言わざるを得ない。中長期的な成長の為には放送外事業や海外事業に取り組んで行く必要があるが、このような今まで経験したことのない新たな事業領域への展開は、放送・メディア業界にとっては容易ではない。その中でも、大手キー局による海外事業者とのアライアンス、地方のメディア事業者の海外展開、コンテンツ輸出の為の政策支援等、放送・メディア事業者は番組販売にとどまらない海外事業を創出するためにさまざまな取り組みを行っている。 本講演では、日本企業が特に重要視するアジアを中心としたグローバル市場の動向を概観した上で、国内放送・メディア事業者のグローバル展開に向けた取り組みをまとめ、日本の放送・メディア業界がグローバル展開するためにはどうしたよいか、という点に主眼を置いた検討を行う。