有限会社ドゥーダ 取締役
清水 仁 (しみず じん) 氏
(2014年6月6日 13:00〜13:55)
LCO (ローコストオペレーション=ローコスト経営) は増収策 (増患・増単価) と合わせた経営の両輪ですが増収策と比較した場合、まだ確固とした方法論が確立していないように思われます。 価格ベンチマークは目安ではありますが特効薬にはならず、またベンチマークの濫用は「コスト削減の罠」として取引業者との軋轢を生じさせる劇薬となる可能性を秘めている、というのが自身の経験則です。 なおかつ、2014年度のコストマネジメントは医薬品の早期妥結方針、消費税増税対策特措法による「買いたたき」防止、価格転嫁カルテルへの対応、など例年にないセンシティブなテーマとなっています。 そんななか、ローコスト経営のための一つの方法論として筆者は社会心理学や行動経済学のさまざまな理論は用度・調達・総務部門のコストマネジメントにとってエビデンスとなりえると考えています。 本講では当社が200以上のクライアントとの共同作業によって確立したLCO手法をご自分の病院に持って帰っていただけることを目的としてお話させていただこうと思います。
医療法人青心会郡山青藍病院 経営戦略推進室長
野中 俊英 (のなか としひで) 氏
(2014年6月6日 14:00〜14:55)
2025年までのロードマップが明らかになったいま、医療業界の変化に対応していくには経営戦略やマーケティング戦略が必須です。 急性期病棟や地域包括ケア病棟の役割を踏まえた上で、今後病院がどの方向に向かえば良いのか、どのように地域でポジショニングを取れば良いのかをマーケティング分析により解説します。 また、今後の医療は包括払いに向かいます。包括払いで利益を出すには必ずコストマネジメントが必要になります。コストマネジメントの具体的手法と、当院が実際に行った成功事例についてお話します。
東京女子医科大学医学部 医療・病院管理学 教授
上塚 芳郎 (うえつか よしお) 氏
(2014年6月6日 15:05〜16:00)
今回の診療報酬改定では、DPC病院は実質引き下げとなり、さらに消費税増税のダブルパンチで病院経営は大変になっています。医療材料のうち、特に特定保険医療材料は医師の選好が働きやすく、同種の品目があっても銘柄決定権は現場の医師にあり、病院事務の出番は回ってきません。 しかし、医師だけにまかせていては、決して値引きは期待できません。そこで、交渉の席に病院事務と一緒に医師が加わること、メーカの人間が卸の担当者と同席することが意味をもってくるのです。 病院経営の難局を材料コストマネジメントで乗り切れるようにさまざまな努力が必要です。 同じ医療材料でも、特定保険医療材料と償還価格のついていない消耗品とは交渉の仕方がまるで異なってきます。これらの点についてわかりやすく解説します。