東邦大学 医学部 医療政策・渉外部門 特任教授
小山 信彌 (こやま のぶや) 氏
(2014年4月21日 13:00〜14:55)
今回の改定のキーワードは「在宅復帰」である。超急性期から療養、精神科まで在宅復帰率が求められ、在宅復帰加算をとれていない病院は、4月1日より紹介患者は皆無となる可能性をも秘めている。このことは、今から約10年前提案された、後期高齢者医療の考え方が、実現する可能性のあることを意味している。 つまり、医療と療養は分ける必要がある。病院は医療を提供することが目的で、医療提供が必要でない患者は自宅に戻るべきであるというメッセージと考える。これは、医療の透明性がまし、エビデンスに基づく改定が、DPC導入によりもたらされた、最も大きな結果である。 この点を考えると、医療制度改定のたびに、その結果に左右されるような病院運営では、存続することが困難であるといっても過言ではないと考える。 我々の姿勢は、常に患者さんにとって最も良い医療を提供することが最善であり、改定の目先にこだわると、とんでもないミスリーディングをすることになる。 今回の講演では、なぜこのような改定が行われたのかを、十分理解していただくための講演をしたいと考えている。
東京医科歯科大学 医学部附属病院 病院長補佐・特任准教授
井上 貴裕 (いのうえ たかひろ) 氏
(2014年4月21日 15:05〜17:00)
2014年度診療報酬改定において暫定調整係数から機能評価係数Ⅱに置き換えが行われた結果、医療機関別係数において有利になった病院の特性を炙り出す。 また、医療機関別係数において実態に応じた適正な評価を受けるための具体策について客観的データに基づき明らかにする。 さらに、Ⅱ群病院の実績要件を充足した病院の傾向と病院機能・地域特性を踏まえたⅡ群になることのメリット・デメリットに言及する。最後に今後、DPC病院に求められる診療機能として集中治療機能、その他について取り上げる。