2014年診療報酬改定と看護必要度の評価、看護管理者の役割

1. 医療制度における看護必要度とその活用方策

(2014年1月28日 13:00〜14:15)

　今回の講義では、保健医療機関における病床種別を問うことなく、患者の状態を共通して、評価する指標として活用されるようになってきている「看護必要度」の開発経緯を振り返るとともに、今後の2025年モデルにおける医療資源の配分を意識した入院医療機関のあり方と運営方法を鑑みた、活用方策を展望する。

1. 医療制度
2. 看護必要度
3. 急性期入院医療
4. アセスメントツール

2. 2014年診療報酬改定と看護管理者の役割

(2014年1月28日 14:20〜15:35)

　社会保障・税一体改革では、急性期病床の位置づけを明確化し、医療資源の集中投入による機能強化を図るなど、病院・病床機能の分化・強化を推進することとされている。これらの方向を見据えて、2014年度改定では看護職員の勤務負担軽減の観点から、看護補助者等との看護業務の役割分担推進や、急性期病床等の機能分化に資する改定となっている。これらのことを踏まえ、看護管理者の役割について検討する機会とする。

1. 機能分化
2. 看護職員
3. 勤務負担軽減
4. 役割分担
5. 看護管理者

3. 2025年へのロードマップと2014年診療報酬改定

(2014年1月28日 15:45〜17:00)

　団塊の世代700万人が後期高齢者になる2025年、医療と介護が大きく変わる。その変化は一言でいえば「病院から地域への転換」と言える。来年の報酬改定もこの2025年へのロードマップに沿った改定だ。7対1病床の見直し、亜急性期病棟、在宅医療支援病院・診療所、サービス付き高齢者住宅等について見て行こう。

1. 社会保障・税の一体改革と国民会議
2. 病床機能情報報告制度と次期医療計画見直し
   1. 年診療報酬改定と入院病床の機能分化
3. 医療計画と在宅医療
4. 地域包括ケアシステム