本セミナーは『2日間で学ぶメガソーラー事業のための技術的・経営的現状と課題、開発市場動向』を2テーマセットにしたコースです。
セット受講で特別割引にてご受講いただけます。
通常受講料 : 99,600円 → 割引受講料 69,800円
2012年7月より導入された全量買取制度。この制度により、多くの事業者がメガソーラービジネスへと参入を果たしました。昨今では、メガソーラーに関する報道は増え続け、エネルギー転換が必要不可欠な現代において最も注目されている事業の一つといえるでしょう。 ですが、多くの参入事業者がすべて、確実な収益を確保し、長期的・安定的な電力の供給ができているのでしょうか? 本セミナーでは2日間にわたり、電力供給に必要不可欠な太陽電池モジュールやシステムにおける技術的な現状・課題を学び、より効率的な収益確保の技術を身に着け、またメガソーラーのビジネスチャンスをより多角的に見直すため、あらゆる分野の専門家の皆様にご講義頂くこととなりました。 これから参入を考えていらっしゃる方にも、すでに関連事業を行っている方にも有意義なセミナーとなっております。
(2014年2月20日 10:30〜12:10)
2012年7月に再生可能エネルギーの固定価格買い取り制度 (FIT) が施行され、特に大規模太陽光発電の設置が進んでいる。コストパーフォーマンスの良いシステム設計や気象条件によって変動する大規模太陽光発電を系統に連携し安定に運用することが重要である。システム設計技術、系統連系要件、系統連系技術、実証試験で開発した系統安定化技術の試験結果、及び最新の動向を説明し、今後の大規模太陽光発電システムの設計や運用等の参考とする。
(2014年2月20日 13:00〜14:40)
メガソーラにおける長期的・安定的収益確保のためには、発電基盤となる太陽電池モジュールの信頼性確保が欠かせない。本講演では、太陽電池モジュールの加速試験・評価技術の構築経緯や試験規格化を踏まえた信頼性試験の現状、および長期信頼性を確保するための検討状況などを (近年話題になっているPID現象を含めて) 概説する。
(2014年2月20日 14:50〜16:30)
メガソーラーの安定稼働の為には定期的な保守メンテナンスを行う必要性が認識されてきた。また、メガソーラーの安全面からも保守メンテナンスが重要な作業になってきている。しかし、太陽光発電システムの保守メンテナンスは通常の電気設備の知識のほかに太陽電池の特性を理解して作業する必要がある。本講演では、メガソーラーの保守メンテナンスで具体的な点検項目の解説及び、効果的にメンテナンスを行うため遠隔監視システムの活用法と、これを用いて現場で発見した不具合事例を解説する。
(2014年2月21日 10:30〜12:10)
2012年7月1日の再生エネルギー特別措置法 (正式には、電気事業者による再生可能エネルギー電気の調達に関する特別措置法) 施行からちょうど1年半が経過する。日本においても太陽光発電、風力発電をはじめとした再生可能エネルギーによる電力を固定価格で全量買い取る制度が開始された。世界は、持続的経済成長と地球環境保護の同時達成を求めて、再生可能エネルギーの普及拡大への政策を進めてきた。日本においても、固定価格買取制度 (フィード・イン・タリフ) の導入によって、再生可能エネルギー市場が一段と拡大している。再生可能エネルギー開発は、地球温暖化防止のための温室効果ガス排出削減と新産業創出による景気浮揚の二つの効果があり、長期的な成長性が極めて高い分野である。
しかし、2013年に入って、様々な再生可能エネルギー導入を取り巻く難題が顕在化している。第1に再生可能エネルギーを固定価格買取制度によって、いち早く普及させた欧州諸国は、財政危機による補助金の削減、再生可能エネルギー導入に伴う電気料金の値上げに直面し、太陽光発電をはじめとした再生可能エネルギーの導入量を削減している。
第2に再生可能エネルギーの導入によって、国内産業の創出をはかるというシナリオが、安価な中国製太陽光発電パネルに席捲され、完全に崩壊した。第3に日本においても、2012年度の再生可能エネルギー新設計画2,109万キロワットのうち9割以上を太陽光発電が占め、買取価格が高値で設定されているうちに、駆け込み申請を行い、実際の建設が先送りされるという太陽光発電バブルが発生している例が多い。
しかも、土地の広い北海道に太陽光発電が集中し、送電系統の受け入れ許容量を超え、発電コストの安価な風力発電が締め出されるという弊害が発生している。世界各国は国内発電量の1割から2割程度を再生可能エネルギーによって発電するという意欲的な政策を掲げており、メガ・ソーラー (大規模太陽光発電) ビジネスは、長期的には拡大する方向にある。
日本は、世界最先端の太陽電池の高度な要素・素材技術を持ち、大きなビジネス・チャンスを持っている。しかし、世界の主要な太陽電池メーカーがすべて赤字に転落し、再生可能エネルギーによって大きな利益を挙げるというビジネス・モデルは踊り場にある。全量固定価格買取制度とメガーソーラー市場は今後どうなるのか。日本企業にとってのビジネス・チャンスとリスクを予測し、日本企業がとるべき経営戦略について資源エネルギー分野の第一人者が的確に詳説する。
(2014年2月21日 13:00〜14:40)
再エネ特措法施行後におけるメガソーラー向けの認定容量は他の発電方法に比べて圧倒的な量に上っているが、認定容量に比して稼働実績は著しく小さく、開発上何らかの困難に直面していると思われるケースが多いほか、「売電権付プロジェクト」の売買事例におけるトラブルも報じられている。本講演では、メガソーラー事業における法律・契約実務において留意すべき事項と、法的リスク回避のためのノウハウを概説する。
(2014年2月21日 14:50〜16:30)
2012年7月から導入された全量買取制度 (日本版FIT) により、様々な事業者がメガソーラー事業に参入しております。参入時の判断や資金調達に必要なメガソーラー事業計画の作成方法やチェックポイントを解説いたします。 また、今後は稼働しているメガソーラーの売買も活発になることが予想されます。その際のポイントとなるメガソーラーの評価額算定方法についても解説いたします。